コンクリートの塩化物総量規制とアルカリ骨材反応対策 1987年版 - 日本建築センター

日本建築センター コンクリートの塩化物総量規制とアルカリ骨材反応対策

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日本建築センター コンクリートの塩化物総量の規制とアルカリ骨材反応対策-建築省住宅局建築指導課長通達の解, 46-82, 1986 被引用文献3件. 当時は,塩害やアルカリ骨材反応によるコンクリート構造物の早期劣化現象が顕在化した「コンクリート クライシス」が大きな社会問題となっていたときで,コンクリート中の塩化物総量規制基準やアルカリ骨 材反応抑制対策指針の策定が緊急の重要な. 国土交通省 アルカリ骨材反応抑制対策について(平成14年7月) 建設省 コンクリート中の塩化物総量規制について(昭和61年6月) 建設省 薬液注入工法による建設工事の施工に関する暫定指針(昭和49年7月). 8.コンクリートの塩化物総量規制の詳細については、(財)日本建築センター「コンクリートの塩化物総量規制とアルカリ骨材反応対策」を参照して下さい。 9.アルカリ骨材反応試験を実施した場合は試験結果を添付して下さい。 担当 ※記 事. 0㎏/m 3 以下【記号:al( ㎏/m 3 )】 抑制効果のある混合セメントを使用する【記号:bb、bc、fb、fc】.

第 10 条 (コンクリート二次製品における塩化物総量規制及びアルカリ骨材反応対策) 本工事に使用するコンクリート二次製品は、塩化物総量規制については製造工場での管理データや製造時の 検査表等によって、塩分量が規制値以下であったこと、また. 東京 : 日本建築センター, 1986. アルカリ骨材反応によってある反応性物質が膨張し、コンクリートにひび割れを生じる セメントの品質 海産 骨材 の不適切な使用(洗浄の不十分な 海砂 を細骨材として用いるなど)により、塩化物イオンが大量にコンクリート中に含まれる. jp: コンクリートの塩化物総量規制とアルカリ骨材反応対策 1987年版―建設省住宅局建築指導課長通達の解説: 日本建築センター: 本.

コンクリートの塩化物総量規制とアルカリ骨材反応対策 : 建設省住宅局建築指導課長通達の解説 フォーマット: 図書 責任表示: 建設省住宅局建築指導課監修 ; 日本建築センター編集 言語: 日本語 出版情報: 東京 : 日本建築センター, 1986-形態: 冊 ; 26cm 著者名:. (33) 国土交通省 アルカリ骨材反応抑制対策について (平成14年 7月) (34) 建設省 コンクリートの中の塩化物総量規制について (昭和61年 6月) 7-3-3-5 循環設備工 版を適用するものとする。 建設省 建設工公衆災害防止対策要綱 国土交通省 アルカリ骨材反応抑制対策について 建設省 コンクリート中の塩化物総量規制について 建設省 薬液注入工法による建設工の施工に関する暫定指針. アルカリ骨材反応 対策 「アルカリ骨材反 応抑制対策につい て」(平成14年 7月31日付け国 官技第112号、 国港環第35号、 国空建第78 号)」 同左 骨材試験を行う場合は、工事開始前、工 事中1回/6ヶ月以上及び産地が変わった 場合。. コンクリート構造物の塩害とアルカリ骨材反応による早期劣化問題を契機として技術開発。 フレッシュコンクリート中の塩化物量測定方法を開発し、「フレッシュコンクリート中の塩化物量総量規制」として昭和61年6月通達。. 日本建築センター,年版; 1987年版; タイトル読み. コンクリートの塩化物総量規制とアルカリ骨材反応対策 : 建設省住宅局建築指導課長通達の解説: 著者: 日本建築センター 編: 著者標目: 日本建築センター: 出版地(国名コード) JP: 出版地: 東京: 出版社: 日本建築センター: 出版年月日等: 1987. PDF(3021KB) 14 薬液注入工法による建設工事の施工に関する暫定指針. 塩化物総量規制 「コンクリートの 耐久性向上」 原則0.

鉄筋コンクリート造建築物の耐久性向上技術 (現在、内容についてのお問い合わせには対応できません) 1986/9 ¥9,180: 販売: 技報堂出版 ()-コンクリートの耐久性向上技術(塩化物総量規制基準とアルカリ骨材反応対策). (1986年版. 暑中コンクリートの適用期間は、公共建築工事標準仕様書建築工事編(以下、標仕)及び日本建築学会jass5(以下、jass5)では、「日平均気温の平年値が25℃を超える期間」となっており、土木学会コンクリート標準示方書施工編(以下、コンクリート示方書)では. 【tsutaya オンラインショッピング】コンクリートの塩化物総量規制とアルカリ骨材反応対策 1987年版/日本建築センター t. コンクリート工学年次論文報告集 Vol. また、指定事項にはアルカリシリカ反応抑制対策の方法の記載があります。抑制対策の方法は、次によります。 コンクリート中のアルカリ総量が、3.

1 コンクリート中のアルカリ総量の抑制 建築工事共通仕様書(平成13年版)6. 建設工事に伴う騒音振動対策技術指針 pdfファイル/29kb 9.コンクリート中の塩化物総量規制及びアルカリ骨材反応抑制対策実施要領 pdfファイル/76kb 10.薬液注入工法による建設工事の施工に関する暫定指針 pdfファイル/32kb 11.. コンクリートの塩化物総量規制とアルカリ骨材反応対策 1987年版の本の通販、日本建築センターの本の情報。未来屋書店が運営する本の通販サイトmibonでコンクリートの塩化物総量規制とアルカリ骨材反応対策 1987年版を購入すれば、ポイントが貯まります。. PDF(KB) 15 薬液注入工事に係る施工管理等について. にあり、年(平成12年)以降減少傾向を示している。一方、コンクリート中の塩化物総量の 規制は、1986年(昭和61年)にコンクリート標準示方書に規定されている。このため、1964年.

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コンクリートの塩化物総量規制とアルカリ骨材反応対策 : 建設省住宅局建築指導課長通達の解説 建設省住宅局建築指導課監修 ; 日本建築センター編集 日本建築センター,年版 1987年版 タイトル読み コンクリート ノ エンカブツ ソウリョウ キセイ ト. 7 4)川上英男:粗骨材とコンクリート強度に関する基礎的研究(その1),日本建築学会論文報告集,No. (33) 国土交通省 アルカリ骨材反応抑制対策について (平成14年 7月) (34) 建設省 コンクリートの中の塩化物総量規制について (昭和61年 6月) 7-3-3-5 循環設備工. 年 高品質再生骨材の製造技術に関する開発Ⅱ(その1 試験及び結果の概要) 日本建築学会大会学術講演梗概集 (A-Ⅰ年. 建設省住宅局建築指導課監修 ; 日本建築センター編集. 3㎏/m3以下 コンクリートの打設が午前と午後にまた がる場合は、午前に1回コンクリート打 設前に行い、その試験結果が塩化物総量 の規制値の1/2以下の場合は、午後の試 験を省略することができる。. 3kg/㎡以下とすることが定められているので、塩化物イオン濃度試験も合格です! 圧縮強度試験 最後に、圧縮強度試験です。. PDF(2277KB) 13-13~13-25.

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